質問

2007年06月02日 00時25分
  • 「マイクロソフト認定パートナー」の盾をよく見かけます。

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質問

お世話様です。

お客様先へいくとエントランスによく
「マイクロソフト認定パートナー」の盾とかよく見かけます。

パートナーと認定される条件というのが
①自社やSIerとして導入実績からくるものなのか
②MCSEのような資格をたくさんもっているエンジニアを抱えているとか
よく調べていないだけかもしれませんが、いまいちマイクロソフトのサイトを見てもわかりませんでした。

過去に認定パートナーとなった会社のシステム管理者様がいましたらその経緯をお話して頂けると有難いです。
よろしくお願い致します。

5件の回答があります

回答

直接関係ありませんが、
その種の認定パートナーの盾、賞状、メダルなどを飾っているのをみると、
昔の企業の応接室などを思い出します。
何なんでしょうか、すごく違和感を覚えます。
そのような「しるし」はさりげなく分かるようにしているだけで十分で、
だから「安心だ」「頼りになる」ということは感じなくて、むしろ「分かったから、よせば」と感じます。

ほとんどはWebサイトなどに必要なことは記載されているし、むしろ個別のスキルなどで判断するものですから、そのような「形をありがたがる時代ではないでしょ」と思います。
すみません。あまり好きではないので、ちょっとコメントしました。
聞き流してください。

2007年06月02日 12時05分

回答

スミマセン、直接

確か、「登録メンバー」であれば、個人でも無償で登録可能ですので、試しに登録してみるといろいろとわかるかもしれません。(私も一時期、勝手に登録していました)

パートナーと認定される条件というのが
①自社やSIerとして導入実績からくるものなのか
②MCSEのような資格をたくさんもっているエンジニアを抱えているとか

それ以外にも、「MSの製品をいっぱい売った」「自社のハードウェアに関して、MSのテストを受けて承認された」という事でも良いみたいです。
詳しい事は、「Microsoft Partners - パートナーポイント」などを読んで、どうすればポイントが発行されるか?が理解出来れば、わかると思います。

ある程度の規模で、ポイントを登録・管理をする手間を惜しまずに作業される方がいないと「認定ゴールドパートナー」を複数年維持するのは難しいのかもしれません。

2007年06月02日 13時03分

回答

以前通っていた専門学校が、マイクロソフトのパートナーとして認定されて
いたのを覚えています。いきさつは、ある生徒が何か特別な資格試験に合格
したためでした。また、学校内の複数の生徒もマイクロソフトに関係ある資格を取得していました。

学校もその事を大きく取り上げていたため、宣伝になることが大きなメリットだと感じます。

回答

「登録パートナー」になっています。追加でActionPackサブスクリプションを購入すると、ほとんどのMicrosoft製品が約40000円/年で10ライセンスまで使用できるので、かなりお得です。
※システムベンダーに限るので、ユーザ企業の方はたぶん登録できません。

MCP取得者の数や、販売実績を増やすとさらに上位のパートナーになれるようですが、費用もかかるので現状あまり考えていません。

回答

◆盾は毎年更新したパートナーに送られてくるんですよ。
1・認定パートナーである事を証明する盾
2・取得したコンピテンシーを証明する盾
と2種類有ります。
様々なサポートをMicrosoft社から受けていますので納入するIT企業がパートナーであった方がよいでしょうね。

◆制度の概要
・認定ゴールドパートナー(120パートナーpoint以上,MCSEかMCDBA×2人以上)
 ↑
・認定パートナー(50パートナーpoint以上,MCP×2人以上)
 ↑
・登録メンバー(登録すればOK)
の順になっています。

◆認定パートナー以上になると、コンピテンシー(得意分野)の取得と50ポイント以上が必要です。
コンピテンシーを得る為には、最低、MCP(サーバー系)が2人以上、コンピテンシーの要件にそった実際の納入事例が3件の登録が必要になります。
(※MCP技術者1人=1pointとか、事例1件=2pointとか、1つのコンピテンシー取得=20pointとかなってます。)

◆年会費と更新の時期
認定パートナー以上は年会費が26万円ほど必要です。
(26万円以上のライセンス利用が認められるのでメリットは多いです。)
更新時期は毎年1月です。

◆直接的なメリット
・パートナーに認められる無料で利用できるライセンスが一番大きいでしょうね。最新のサーバー製品を買わなくても検証できますし、開発ソフトも5本以上貸与されますので。。
もし、ユーザー企業で情報システム子会社があるのなら取得をお奨めします。

2007年07月02日 14時29分

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